TOKYO FMで月曜から木曜の深夜1時に放送の“ラジオの中のBAR”「TOKYO SPEAKEASY」。今回のお客様は、脳科学者の茂木健一郎さんと常連客の落合陽一さん。ここでは、落合さんが代表取締役CEOをつとめるピクシーダストテクノロジーズ株式会社が、今年7月31日（米国時間）にナスダック上場したニュースからトークが展開されました。

茂木：ナスダック上場、おめでとうございます。どういう感じで（上場まで）もっていったの？

(略

落合：最初、結構ヤバい評価になるかなと思ったんですけど、株価もいい感じに動いています。でも、我々がナスダックに上場していることをみんなが知らないんですよね。

茂木：知らないの!?

落合：意外と知らないんですよ（笑）。

茂木：なんで？ てか、最近の日本人って、外国のことに興味なさすぎじゃない？

落合：そうっすね（笑）。それも最近ではない気がしますけど……。

茂木：特に最近は、そんな感じがない？

落合：まぁ……アメリカ同時多発テロぐらいまでは世界に興味があったんじゃないですか？ だけど、リーマンショックより後は、あまり世界に興味がない感じがすごくします。

茂木：まずいよなぁ。

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全文はﾘﾝｸ先へ
[tokyoFMplus 2023.12.17]
https://news.yahoo.co.jp/articles/a56cf942b394b04cb3ebfa367d7ce52cd251fab6

近く政府が示すとしている2025年大阪・関西万博の費用の全体像が判明し、万博に直接関係するインフラ整備費は国費負担を含め計8390億円に上ることが分かった。これとは別に会場建設費など万博に「直接資する」国費負担は計1647億円となる。

直接的なインフラ整備費の内訳は、万博会場の最寄り駅となる「夢洲（ゆめしま）駅」までの大阪メトロ中央線延伸など「会場周辺の整備費」が810億円、会場となる人工島・夢洲と市街地を結ぶシャトルバスのルートとなる阪神高速「淀川左岸線」2期整備事業など「会場へのアクセス向上費用」が7580億円としている。

国費負担1647億円の内訳は、会場建設費783億円▽日本館関連360億円▽途上国支援240億円▽警備費199億円▽万博の機運醸成38億円▽誘致などの費用27億円――となる。さらに来年度以降、機運を高めるためのイベント費用なども加わる見通し。

続きは↓
[毎日新聞 2023.12.16]
https://news.yahoo.co.jp/articles/ae5adfc328d645145b73d207512cccc4c05ce15a

ドイツのための選択肢 – ｺﾄﾊﾞﾝｸ

《〈ドイツ〉Alternative für Deutschland》ドイツの政党。2013年、欧州連合からの離脱と移民流入規制を掲げて結党。欧州議会や地方議会で地歩を固め、2017年、ドイツ連邦議会選挙で初めて議席を獲得。第3党となった。AfD。

定形郵便、84円から110円に30年ぶり値上げへ　24年秋ごろ

総務省は18日、25グラム以下の封書（定形郵便物）の郵便料金の上限を現行の84円から110円に改正する省令案を発表した。
省令改正後、日本郵便は2024年秋ごろに110円に値上げする方針。
消費税増税に伴う改定を除き、封書料金は1994年以降据え置かれており、今回値上げされれば約30年ぶりとなる。はがきも63円から85円に値上げする方針。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9cdbe5cf7d62e2d254b671c605d83ddd7e16c0b6

※参考
1972年3月25日。韓国人の両親の元に、5人きょうだいの真ん中として生まれた。父も母も敬虔なキリスト教信者。教会の手伝いをするために家族をともなって来日。大阪の鶴橋に住まうことに。
https://toyokeizai.net/articles/-/667018?page=2

すでに知られた話だが、4歳のとき一家で韓国から大阪に移住。
https://www.asahi.com/and/article/20191007/400841850/

1位　スーパーマリオ　140億円
2位　コナン　138億円
3位　宮崎駿　86億円

4位　キングダム　55億円
5位　ミッション　53億円

https://kenken-movie.com/movie-ranking-2023/

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トヨタ自動車と出光興産は、10月に全固体電池開発のタイムスケジュールを発表した。27年から全固体電池搭載のEV（電気自動車）が登場する予定だ。

全固体電池開発でしのぎを削る海外のライバルからは、「本当か」という懐疑の声も上がっている。それほど難しい技術の壁を乗り越えたのだ。海外からはまた、固定電話が携帯電話に小型化するほどの技術革新と評価されている。

日本は、リチウムイオン電池を世界で初めて商品化した国である。このリチウムイオン電池の次世代型電池に当たる全固体電池で先鞭を切れれば、世界へのさらなる貢献になる。

固定電話が、携帯電話に代わったのはリチウムイオン電池の出現による。だが、リチウムイオン電池は、頻繁に給電しなければならない煩わしさも発生している。全固体電池は、こういう点を解決して長時間保たせる。さらに、小型化するというイノベーションを実現する。

日本では、トヨタだけが全固体電池開発に取り組んでいるのではない。ホンダや日産も取り組んでいる。日本の自動車メーカーが揃ってEVの全固体電池化に成功すれば、日本の産業全体に大きな変革をもたらす。日本の自動車産業が、世界をリードするほかに、全固体電池を利用した地域航空や全自動運転車への活用も広がる。

日本経済再生への切り札が1つ増えるのだ。(略

世界全体で2000年から22年3月末までに公開された特許数を調べると、次のようになっている。

1位：トヨタ自動車
2位：パナソニックHD
3位：出光興産
4位：サムスン電子（韓国）
5位：村田製作所
6位：LG化学（韓国）
7位：住友電工
8位：富士フイルム
9位：現代自動車（韓国）
10位：LGエネルギーソリュウーション（韓国）(略

揺るぎないトヨタ収益力

トヨタは、全固体電池関連の世界特許で「断トツ」である。さらに、27年の全固体電池EVの発売に向けて「詰めの段階」に入っている。(以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
https://www.mag2.com/p/money/1379013/amp

※参考
出光とトヨタ、バッテリーEV用全固体電池の量産実現に向けた協業を開始
https://global.toyota/jp/newsroom/corporate/39898897.html

だが、山田は「テレビが、というか、フジテレビが得意じゃない」とぶっちゃけた。その理由について「いろいろ過去長い歴史の中で4回ほど僕は非常に傷つけられることがありまして」と振り返った。その中で「4回目が前回ここに出たとき」と昨年2月19日に俳優・菅田将暉とともに出た時だとした。

傷ついてしまった内容については「編集に悪意がある」とした。2月に出演した際に、韓国ドラマや韓国映画などに日本が押されているといったトークがあった。そこで山田は「方向性が違う」といった考えを話したが、「“イカゲームしか見たことがないですが”、というところから会話したんですが、『イカゲーム』という単語はなかったですし…。僕と菅田が2人で韓国ドラマ全体を批判しているような感じになっていた」と指摘した。

こういった編集に「もう、合わないんだな俺はって」と吐露した山田に「テレビが、収録が」と中居が付け加えた。しかし、山田は「いや、フジテレビが」と訂正し「ちゃんと伝えなきゃいけないと思った」と伝えた。

全文はﾘﾝｸ先へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/392bff684104110b76f6ee8085a2bac371c5ddca