(略

アメリカで今夏、記録的なヒットとなった映画『バービー』は日本でも8月11日に公開されたが、初週8位と大きく出遅れると、2週目は9位に順位を落とし、3週目にはTOP10圏外へ。興行収入が10億円にも届かぬまま、静かに上映は終了しそうだ。

『バービー』は、世界的に愛される着せ替え人形の「バービー」をモチーフにした実写映画。アメリカでは公開以来、凄まじい勢いで興行収入を伸ばし、春に公開された『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』を抜いて、2023年の世界興行収入ランキングのトップに立った。アメリカでは同日に公開された『オッペンハイマー』と合わせ、両作を続けて見る“バーベンハイマー”という現象も発生。しかしアメリカの関係者は、ヒットに浮かれて踏んではいけない虎の尾を踏んでしまった。(略

アメリカによる原爆投下からは78年が経過しているが、日本人にとって「原爆」や「キノコ雲」がいまだ大きな心の傷となっているのは言うまでもない。ただ、今回の炎上は『バービー』にとっては一種の“もらい事故”だ。それでも大コケしてしまったのはなぜなのか。

「まず考えられるのは、アメリカとは違って日本人はバービー人形にそれほど思い入れがないこと。日本ではリカちゃん、ジェニー、メルちゃんなどの方がメジャーで、それほど馴染みがないので、実写化されても関心が低いのは当然です。内容も観客の足を止めたと考えられます。『バービー』は女性の権利を主張したフェミニズム的な作品で、アメリカでも保守層から反発があった。こういった予備知識から“小難しい映画”と拒否反応を抱き、避けた人は多かったはずです。映画を見に行ったカップルも、鑑賞後にフェミニズム論争をするのはイヤでしょうからね。また、芸能人やインフルエンサーからの後押しも皆無です。日本では公開前から一種のボイコット運動が起こり、もし著名人がSNSで『面白かった！』などと好意的な感想を述べれば、原爆と絡めてバッシングされる可能性が高い。わざわざリスクを取るメリットがありません。

しかし、色々な理由をあげましたが、大コケの最大の要因が原爆を茶化したことなのは言うまでもありません。欧米でメガヒットしたのに日本では客が入らない映画はちょくちょくありますが、ここまでギャップがあるのは久々です」（エンタメ誌記者）(以下略

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https://www.cyzo.com/2023/09/post_355624_entry.html

アフリカゾウは互いに「名前」で呼び合っている!?ヒト以外で初！

一人一人が「名前」を持つことは、あらゆる生物の中で人間固有のものと考えられています。しかし米コロラド州立大学（CSU）は今回、野生のアフリカゾウがお互いを名前で呼び合っている可能性が高いという驚くべき研究結果を発表しました。

これが真実であれば、人間以外で個人の名前を持つの動物の初発見となるかもしれません。

さて、ゾウたちはどのように名前を呼び合っているのでしょうか？研究の詳細は、2023年8月27日付で査読前論文がプレプリントリポジトリ『bioRxiv』に公開されています。

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[ナゾロジー 2023.9.6]
https://nazology.net/archives/133362

自民党女性局のメンバー37人が参加して、7月末に行われたフランス研修。その際、女性局のトップである局長だった松川るい参院議員（52）が、大阪の地方議員らとパリ・エッフェル塔の前でポーズをとりながら写真を撮影。それをSNSに投稿し、炎上した騒動から1カ月半が過ぎた。

「世間からは『エッフェル姉さん』などとありがたくないあだ名までつけられ、自民党本部にも苦情の電話やメールが殺到しました。 (略

研修の成果をまとめた報告書も、通例では1カ月ほどで党本部に提出されるというが、いまだ提出されたという情報はない。局長を退いたとはいえ、松川議員には取りまとめる義務があるはずだ。

そんななか、「松川議員が会合に顔を出し始めた」という声が聞こえてきた。

9月8日、松川議員の後援組織でもある「近畿税理士政治連盟」の「第57回定期大会・国政報告会・懇親会」が帝国ホテル大阪で催され、松川議員はそこに出席。その後はマスコミシャットアウトのなか、大阪のリーガロイヤルホテルで開かれた、稲田朋美衆院議員のセミナーに参加し、壇上で挨拶をしたのだ。会合のハシゴである。

「稲田さんのセミナーには、支援者など200人ほどが参加していました。松川さんはお元気そうでしたよ。稲田さんについて『最初に出た選挙のときに、繰り返し演説をしてくださった』『先頭にたって、後輩女性議員を率いて指導してくださることに感謝している』といったことを語っていました」と参加者。そして苦笑しながらこう続けた。

「エッフェル塔の写真の件で、マスコミ報道には相当な恨みがあるようですね。挨拶のなかでもしきりに語っていましたよ」

騒動にふれた部分の、録音を聞かせてもらった。

「今日、私がいちばん、感謝しているのは、みなさんのご記憶に新しいと思いますが、7月末、私が女性局長として（参加した）自由民主党の女性局の、5年ごとの定例研修であります。例年、同じような時期に、同じような規模で、同じような場所に行くんですけども、私が投稿した不適切なもので、日々、懸命に暮らしている国民のみなさまの神経を逆なですることをしてしまった、信を失ってしまったと思って深く反省したところであります。そのなかで、しかし日々、毎日、毎日、デマが流され、自分自身が廃人になるのではないかと思う、つらい日々が3週間、4週間もありました。そういった人生のどん底、苦境のときに優しい声をかけてくれた方、寄り添ってくれた方、手を差し伸べてくださった方を一生、忘れないと思います。そのおひとりが、（稲田）朋美先生でした。ネットでたたかれ、いわれなきことでマスコミにたたかれたりすることが、これほど精神的につらいと初めて経験いたしました」(以下略

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[FLASH 2023.9.9]
https://news.yahoo.co.jp/articles/c8730d8503d768889b0edf8fa67d779ac1ad13b0

茨城県鉾田市で男性が軽乗用車に衝突され、重傷を負っていたことが９日、県警への取材で分かった。この男性について、ＮＨＫ水戸放送局は同社の業務委託先のスタッフで大雨被害の取材に当たっていたとした。軽乗用車の運転手は車を降りて現場から逃走し、県警がひき逃げ事件として行方を追っている。

県警などによると、事故は８日午後６時半ごろ発生。鉾田市柏熊の県道で、軽乗用車が道路冠水による交通規制で止まっていた別の軽乗用車に接触。さらに、その前に止まっていたワゴン車に衝突し、車外にいたＮＨＫ業務委託スタッフの男性（４２）が車の間に挟まれた。男性は両足の骨を折る重傷。

ＮＨＫ水戸放送局によると、男性は冠水した道路の取材に来ていたという。

[産経 2023.9.9]
https://www.sankei.com/article/20230909-ITJ4WY2C4VKZLEEG5OLRQISE5M/

「中国フェス」開幕　平和友好条約４５年を記念―東京

https://www.jiji.com/jc/article?k=2023090900439&g=int&p=20230909at71S&rel=pv

社民党の福島 瑞穂党首が８日、熊本市で街頭演説を行い、次期衆院選挙に向けて支持を訴えました。

次の衆院選の公認候補を応援するため熊本入りした福島党首。

物価高騰で国民の暮らしは厳しくなっていると岸田内閣を批判した上で、「国民の暮らしのために税金を使うべきで、軍拡や戦争に向かっていく政治を変えよう」と呼びかけました。

また次期衆院選については「自公政権を倒すには野党共闘が必要」と述べました。

[FNN 2023.9.9]
https://www.fnn.jp/articles/TKU/583800

東京電力福島第１原発からの処理水海洋放出を受けた中国人の訪日旅行への影響を巡り、首をかしげるような状況が生じている。中国現地メディアは「キャンセル続出」と報じる一方、日本国内の旅行会社は産経新聞の取材に「影響はあまり感じていない」と口をそろえる。専門家は厳格に統制された現地メディアが中国政府の政治的な意図を受け、影響を過大に喧伝している可能性を指摘する。

「あたかもキャンセルが続いているかのように報じられるのは迷惑だ」

取材に応じた国内旅行会社の担当者は、中国人観光客を巡る一部の報道に眉をひそめる。

８月２４日に始まった処理水放出を受け、中国メディアは「核汚染水の放出」「訪日キャンセル続出」と盛んに報道した。

斉藤鉄夫国土交通相も今月８日の定例記者会見で、８月末までに中国の旅行会社に聞き取り調査をしたところ、実際にキャンセル事例が報告されたことを明らかにした。ただ、調査対象の会社によって、問い合わせが一切なかったとするケースもあるといい、影響については「現時点で申し上げることは避けたい」と述べた。観光庁幹部は「中国側の報道については冷静な判断が必要」と語った。

これまでに産経新聞が中国人観光客の受け入れ業務を担う国内の旅行会社十数社に聞き取りを行ったところ、「影響はあまりない」と口をそろえた。若干のキャンセル事例があった旅行会社でも「全体から見ればごくわずかだ」と話す。

処理水放出を巡っては、中国からとみられる迷惑電話も多数報告されているが、別の旅行会社担当者は「訪日旅行を計画できるのは基本的に富裕層。迷惑電話を掛けている人たちとは明らかに違う印象だ」とし、訪日需要への影響は限定的とみている。

　中国側の姿勢にも変化の兆しがうかがえる。中国共産党の機関紙である人民日報系の環球時報は、８月３０日に国民に冷静な対応を呼びかける社説を掲載。一部の行き過ぎた国民の反応を抑制する狙いがあるとみられる。

昨年１０月の日本政府による新型コロナウイルスの水際対策緩和以降、中国人の訪日客は順調に増加しており、８月には日本への団体旅行も解禁された。９月末からは中国で国慶節の大型連休も控え、旅行会社関係者からは「このまま何もなければ」と事態の収束を期待する声が上がる。

今回の事態の背景について、九州大大学院の益尾知佐子教授（国際関係学）は「中国には習近平政権の長期独裁や不動産バブルの崩壊による経済失速など、国内の不満の矛先を外に向ける目的があった」と指摘。処理水放出がその格好の材料とされたとの見方だ。

ソース　https://www.sankei.com/article/20230909-3JVIIGAWOFL4TGAS4K7VP3AWSU/