なぜ？「からし」がついていない納豆パックが増加中　「昔と今で役割違う」「入れる派は52.5%」

全国納豆協同組合連合会の『納豆に関する調査』（2021年6月発表）によると、消費者が納豆を食べるとき入れるものとして最も多いのは「添付のタレ」（84.7%）、次いで多いのが「からし」（52.5％）だそうで、どちらも納豆の付属物としては定番となっています。

「近年の“フードロスへの対応”と“製造コストの削減”の考えにもとづいています。『からしを入れるのは52.5％』と調査で判明しましたが、逆に言えば半数近い人は“からしを入れない”ということであり、納豆にからしを付属させても無駄になってしまうこともあります。また、近年さまざまなものが値上げ傾向にあるなか、納豆は販売価格をなるべく据え置くため、無駄になりがちなからしの付属をやめるというケースもあると考えられます」（納豆連）(以下略

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[ﾗｼﾞﾄﾋﾟ 2022.12.19]
https://news.yahoo.co.jp/articles/4e3964d3d6a3a96268c99e85dccba385d16a3dbe

人工ウナギ、初めての味は…「ふんわり」「臭みない」完全養殖目指して研究8年、かば焼き試食会

ニホンウナギの完全養殖を目指して研究中の新日本科学（本店・鹿児島市）は１２日、鹿児島市の料理店で、卵から人工的に育てたウナギの試食会を初めて開いた。同社は２０２６年度に年間１０万匹を生産できる体制構築を目指している。

天然の稚魚シラスウナギの漁獲量減少を受け、同社は１４年に研究を開始。２０年に和泊町の研究拠点で、天然海水での稚魚生産に成功した。２２年に生産した稚魚は１３７匹で、うち７６匹が親ウナギとなって飼育中。同社はふ化後の生存率を上げるなどの技術開発に取り組んでいる。(略

鹿児島銀行副頭取は「太鼓判を押せる味。日本の食文化継承のため、時間がかかっても研究を続けて」。調理した税所陽輔・うなぎ処さいしょ社長は「上質で皮や骨も軟らか」と評価した。

新日本科学の永田良一会長兼社長は「養鰻は鹿児島の主要産業の一つ。量産には数年かかるが、技術は前進している。完全養殖を実現して、地元に貢献したい」と語った。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d140b9134c17c60ae8341abc129fbe3316dad367

パックごはん市場は想定外の急伸長が続き、供給が追いつかない状況となっている。3割以上のシェアを占める業界トップのサトウ食品では、「サトウのごはん」が11～21年の10年間で2倍、5食パックでは2.6倍で推移…

続きはソース元で
https://news.nissyoku.co.jp/news/yamamoto20221122034741271

関連ソース

米離れで、パックごはんがすすむ ～想定外の急伸長～ – サトウ食品
https://www.satosyokuhin.co.jp/newsrelease/newsrelease_1608.html

サトウ食品の純利益16%増、パックご飯堅調　5～10月
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC076PG0X01C22A2000000/

ごはん「炊く」から「買う」へ　コメ需要10年で1割減の中「サトウのごはん」の売上高は倍増　生産体制強化
https://news.yahoo.co.jp/articles/2a2dd8bc72faa994ee015f1281b9658d3959ccc6

「パックご飯」好調続く　産地発が〝熱い〟　銘柄浸透の好機、輸出も挑戦
https://news.yahoo.co.jp/articles/f124bfd091b840e8dd4ab1dfb2a3d5c73f535924

「パックご飯」変わる売り場　お米→レトルト食品コーナーへ　プロが解説「カレーや親子丼に近い方が売れる」
https://www.kobe-np.co.jp/rentoku/omoshiro/202205/0015335469.shtml

『白あずきバー』2022年12月19日（月）発売

井村屋初、希少な白小豆を使った“白い”あずきバーが登場　 ～『北海道あずきバー』も周年記念限定パッケージで同日より登場！各数量限定販売～

井村屋株式会社（本社：三重県津市高茶屋七丁目1番1号、社長：岩本 康）は、代表商品である『あずきバー』が2023年に発売50周年を迎えることを記念して、希少価値の高い白小豆を使用した『白あずきバー』を12月19日(月)より50万本限定で順次発売します。また同日より『北海道あずきバー』の50周年記念パッケージを50万本限定で順次発売します。 (以下略


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井村屋グループ株式会社
[PRtimes 2022.12.6]
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000144.000038645.html

うどんチェーン撤退、中国メディアが「日本の麺は中国の麺に勝てない」説
中国で蘭州ラーメンチェーンが大躍進、人気はいつまで続くのか？

(略

ところが9月にうどんチェーンの「はなまるうどん」が、中国から撤退すると発表。続いて、「丸亀製麺」が中国にある全ての店舗を閉鎖していたことも分かった。

両社の中国からの相次ぐ撤退は、2020年以降の新型コロナウイルス感染症の拡大が直接的な原因だろう。コロナ禍を受けて外食産業は世界的に打撃を受けている。とくに徹底的にコロナ感染を封じ込めるゼロコロナ政策を堅持する中国では、いまだ各地でロックダウンやマンション封鎖のほか外出制限などの措置がとられており、外食産業への影響の大きさは計り知れない(略

中国の人たちは麺だけを食べるのではなく、結構な量のサイドメニューを一緒に注文することが多い。ニワトリの足や肉夾饝（中華風ハンバーガー）、羊肉の串焼き、もち米甘酒など、中国人好みのサイドメニューも数多くそろっている。(以下略

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[Jbpress 2022.11.26]
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/72811

マクドナルドは11月25日からハッピーセット「ルービックキューブ」を期間限定販売する。

これは立体パズル「ルービックキューブ」のおもちゃをセットにしたもの。「ルービックキューブ」は定番の立方体型のものから形の異なるパーツを組み立てたりして完成を目指すものなど全6種類を取り揃える。(以下略

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[食品新聞 2022.11.23]
https://shokuhin.net/65488/2022/11/23/mimi/

(略

そのチーズが今、円安や輸送費の高騰で、大きな影響を受けている。

チーズ & ワインレストラン 村瀬・村瀬健一オーナー「(仕入れ値が)どんどん上がり続けている。輸入も不安定な状態。1.5倍から2倍近くまで上がっているものもある」

そこで店では、外国産のチーズを一部、国産チーズに切り替えた。今や、品質や値段の面で、外国産チーズに引けを取らないという。

チーズ & ワインレストラン 村瀬・村瀬健一オーナー「本当に国産チーズは質が上がっているので、味わいが深い物が多くなっているので、レベルが高い」

普段あまり国産チーズを食べないという客(50代)は、「新しい形で消費が増えればいいですし、おいしさを知る機会になればいい」と話した。

今、チーズの原料となる生乳をめぐっては、牛乳などの値上げや、冬の消費量が減るなどして、大量に廃棄されることが心配されている。

国産チーズは、そうした不安を解消する切り札として期待が高まる。

大手メーカーも、生産に力を入れている。(略

明治は、スライスチーズなどにも、北海道産のチーズを使用。さらに国産生乳100%のナチュラルチーズも販売するなど、国産生乳の活用機会を広げている。

明治 乳酸菌マーケティング部・高井亨二さん「もっと国産チーズの味を楽しんでいただきたい。結果として、国産生乳の消費拡大ということで、引き続き取り組んでいきたい」(以下略


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[FNN 2022.11.2]
https://www.fnn.jp/articles/CX/439591

水戸の農業法人、パプリカの生産力増強 オランダ式温室を新設

水戸市小吹町でパプリカの生産、販売を手がける農業法人「Tedy(テディ)」が22日、同所に新設したオランダ式の温室の竣工(しゅんこう)式を開いた。オランダ大使館やJAの関係者など約40人が完成を祝った。高度な環境制御システムを持つ新施設の完成で、生産量は従来の250トンの倍となる500トンを見込んでいる。

環境制御に関しては、従来は夜間の気温設定やかん水のタイミングなど一部で人的な制御が必要だったが、新システムでは環境要因をセンサーが検知し、生育状況に合った調節を自動的を行う。農業用ハウスは、日本ではビニールなど使うのが一般的だが、ガラスハウスは採光性が高く太陽光の透過率が良いため、十分な日照量を得られ、多く収穫できるようになる。(以下略

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[茨城新聞 2022.10.23]
https://ibarakinews.jp/news/newsdetail.php?f_jun=16664342213110

小麦高騰で進む「お米」シフト 価格安定で家計の救世主

世界的な小麦価格高騰などを受けて食品の価格が軒並み値上がりする中、安値が続く米に注目が集まっている。定額で食品を提供する企業では、新米の予約量が前年から１・５倍超と急増。大手スーパーでは電子レンジで手軽に調理できる「パックご飯」も備蓄目的などから約１・４倍に伸びている。飽きずに楽しめる炊き込みご飯の素など関連商品の投入も増え、「コメ離れに歯止めをかけられるチャンス」と業界の期待が高まっている。

７割「食べる機会増えた」
ロシアによるウクライナ侵攻に加え、主要生産国の米国やカナダでの不作を背景に小麦価格の高騰が進んでいる。

農林水産省は今年４月から半年間の輸入小麦について、政府から製粉会社に売り渡す価格を令和３年１０月期から１７・３％引き上げ、１トン７万２５３０円とした。売り渡し価格が変動相場制となった平成１９年４月期以降で過去２番目の高値。今年１０月からの価格は据え置かれたが、円安などもあり食品の値上げラッシュは止まる気配を見せない。(略

こうした中、安値を維持しているのが米だ。農水省が発表した令和４年８月の米相対取引価格は６０キロ当たり１万２７１４円と前月から１２１円上昇したが、２年同月からは約２割下落している。長期間にわたる日本人の食生活の変化や、新型コロナウイルス禍による外食市場の縮小も響いた。

一方で、広がりを見せた内食ではパスタやピザといった小麦食品の利用が増え、米の消費は思うように伸びていなかったが、安値を受けて主食を米に切り替える人も出始めている。(略

国民１人の１年当たりの米の消費量は、昭和３７年度の１１８・３キロをピークに減少傾向が続いており、人口減や食の欧米化などから令和３年度は５１・５キロと半分以下に落ち込んでいる。

米卸売業者の団体は「米食シフトに期待はしているが、その流れをつくるには、安さだけでなく人々の生活スタイルに合った商品が欠かせない。ご飯を中心とした食事が健康面でもよいことや、地産地消によるサステナビリティー（持続可能性）の観点からもメリットが多いことを知ってもらいたい」としている。（田村慶子）

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[産経 2022.10.15]
https://www.sankei.com/article/20221015-ICFHRGMGB5JX7KR65AJSXEVS6M/