メジャーで活躍する大谷翔平選手やロッテの佐々木朗希投手ら「侍ジャパン」のWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）での雄姿に日本中が沸いている。その熱狂ぶりはテレビ中継の視聴率にも反映されている。

「今月9日に行われた対中国戦は8－1で快勝し、平均世帯視聴率は、41.9％。さらに10日（金）の韓国戦はWBC史上最高となる44.4％、11日（土）のチェコ戦は43.1％、12日（日）のオーストラリア戦は43.2％。テレビ離れが叫ばれるなかでこれは驚愕の数字です（視聴率はいずれもビデオリサーチ調べ、関東地区）」（テレビ誌デスク）

それにしてもふに落ちないのが各テレビ局間で明らかになった温度差だ。

「中国戦、韓国戦はTBS系。チェコ戦、オーストラリア戦はテレビ朝日系が放映。日本の出場が決まった16日の準々決勝はテレ朝、そして21日の準決勝はTBS、22日の決勝戦はテレ朝が放送することが決まっている。つまり、今回は、TBSとテレ朝の独占放送です。NHKや日テレ、フジ、テレ東の4局は、スポーツニュースでは取り上げるものの、試合の放送は全くありません」（前出のテレビ誌デスク）

そもそもこの4局はなぜ、WBCの試合中継権を手に入れなかったのか。

■放映権料は高騰
「高騰する放映権料が理由」と証言するのは事情に詳しい大手広告代理店関係者だ。

「WBCは組織が一枚岩ではなく、興行と中継の権利が一緒でないなどいろいろな声が飛び交っていたが、結局は高騰する放映権料と視聴率をてんびんにかけた結果、各局が出した結論です。TBSとテレ朝は今回の放映権料として推定20億～30億円を支払ったといわれています」

かつてのWBCの放映権料は10億円程度が相場だったという。ところが今回は大きく様変わりしたのだ。

「まずFOX Sportsが参入してきて放映権が跳ね上がった。さらにスポンサーに三菱UFJ銀行、コナミデジタルエンタテインメント、花王、興和、日本コカ・コーラなどナショナルクライアントが名を連ねたことから、さらに放映権料がアップしたんです。最終的には通常の2～3倍に跳ね上がった。さらには、各テレビ局の懐事情も関係しています。NHKは受信料値下げによる制作費の圧縮。日テレは今年度も赤字覚悟で巨人戦を放映しなければならないため予算不足。フジテレビはキー局最下位の視聴率で営業的にアップアップしている。テレ東はそもそも体力的に放映権料を支払えない」（前出の代理店関係者）

一方、こんな声も伝え漏れてきた。

「そもそもTBSもテレ朝も実は、悲鳴を上げている。高視聴率はうれしいが完全な赤字でしょう。ではなぜ、放送するのか？　視聴者サービスと局の好感度イメージアップに他ならない。次回大会はこの2局も赤字のためWBCから撤退するといわれています」（キー局編成関係者） (以下略

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[日刊ｹﾞﾝﾀﾞｲ 2023.3.15]
https://news.yahoo.co.jp/articles/5281c087cb190be65c94c673aceafade5cec16f7

※関連スレ
侍ジャパンWBC「日韓戦」世帯視聴率44・4％！今年1位＆WBC歴代1位更新　4試合連続40％超え ★11


http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1678829281/

https://ja.wikipedia.org/wiki/ 吉永みち子

（1950年3月12日 – ）日本のノンフィクション作家。元競馬新聞記者。旧姓は鈴木。CNNj放送番組審議会委員。

　　　専門家でもないのにテレビで適当な事言うだけ


　　　もっともらしい顔してなｗ


　　　責任ないから気楽なもんだ

【ＷＢＣ】球界関係者を怒らせたサンモニ関口宏の〝見下し発言〟「もう出る必要はない」

ＷＢＣの舞台裏で、巨人・原辰徳監督（６４）が１２日にリモート出演したＴＢＳ系情報番組「サンデーモーニング」を巡り、球界内で物議をかもしている。

第２回ＷＢＣでの世界一監督として関西遠征中の宿舎から出演すると、司会の関口宏から侍ジャパンの戦いぶりに関して多くの質問を受けた。ただ、その内容に球界関係者から怒りの声が相次いだ。

「原監督も野球界と発展のために厚意で出演したんだろうけど、もう出る必要はないでしょう。生放送で他国の代表チームを見下すようなことばかりを聞かれても答えようがない。しかも現役の監督。どちらに対してもリスペクトが感じられない。原監督だからどうにか乗り切れたけど、これだけの注目が集まっている中で言葉を一つでも間違えたら大変なことになる」 (略

侍ジャパンが大勝したチェコ共和国代表に関口から「勝てるというのは、私たちでも思っていましたから予想通り？」「本職は別の仕事を持っている人たちのチーム」などと話を向けられ、原監督は「チェコという国が侍ジャパンというチームを見て、とにかく楽しみながら戦っていた。1点を取った時は狂喜乱舞。あの情熱はこれから先、怖い存在になる可能性もありますね」と切り返した。

また、韓国代表の分析を求められて「（先発のキム・ガンヒョンは）われわれの時（09年）も投げてきました。少し〝中間層〟の選手たちがいないのかなあという気はしますね」と答えると、関口は「育ってないのかな？」。韓国国民をも刺激しかねない〝誘い水〟には発言を自重…。(以下略

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[東ｽﾎﾟ 2023.3.12]
https://news.yahoo.co.jp/articles/95cb5fae92e633e63942157556af77e75b2193ba

タレント・関口宏（７９）が１２日、総合司会を務めるＴＢＳ系「サンデーモーニング」に生出演。放送法をめぐる総務省の文書に、同番組名が記載されたことなどについて意見を述べた。

立憲民主党の小西洋之参院議員は２日、放送法の「政治的公平」に関する総務省の内部文書を公表。安倍政権の時代に作られたものだ。

放送法上の政治的公平性について「放送事業者の番組全体を見て判断する」としてきた政府解釈に、「一つ一つの番組を見て、全体を判断する」という解釈を追加するまでの首相官邸と総務省の協議の経緯などが記載されている。

当時の礒崎陽輔首相補佐官は、同番組を政権に批判的だと認識し、解釈変更を主張していた。７日に松本剛明総務相は、この文書が正式な行政文書であることを認めた。

番組ではこのニュースを報じ、関口は「権力者たちがメディアというものの解釈をどこかなんか間違っていたんじゃないかなって気がしてしまう」と語った。

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[東ｽﾎﾟ 2023.3.12]
https://news.yahoo.co.jp/articles/a7bca50c98fb39c5defbb65bc038f8edbfc27b62

カラス肉の刺身を「究極のジビエ」と紹介　東京新聞コラムが物議…厚労省も注意喚起「非常に危険」

茨城県ひたちなか市内の住民の家に集まってカラスの肉を生で食べ、その体験を一部地域の食文化だとして紹介した東京新聞の記者コラムに対し、「危険な行為を助長しかねない」などと医師らからツイッター上で批判が相次いでいる。

ジビエ（野生鳥獣肉）を生で食べれば、肝炎などを引き起こし、命を落としかねないことが理由だ。コラムでは、食中毒のリスクが高く生食は止めるようにとした関係者のコメントは併記しており、批判をどう考えるかなどについて、東京新聞は、「記事で掲載した通りです」と取材に答えた。(略

記事について、茨城県の生活衛生課は8日、J-CASTニュースの取材に次のように答えた。

「カラスを生食することは法的に禁止されていませんので、規制することはできません。自分たちでカラスを獲って来て勝手に食べる自家消費に当たると考えています。記事を載せないでほしいと言うのは難しいため、東京新聞に抗議することも予定していません。ただ、生食する人がいると困りますので、記事にしてほしくないとは思っています」

鳥インフルの影響については、「カラスがウイルスを持っているか分かりませんので、生食することで感染するかは分かりません」と述べた。

実は、過去の報道では、ひたちなか市の一部地域でカラス肉の生食などが伝統だとされたことはある。朝日新聞の14年4月5日付朝刊記事では、この地域で食文化になっており、知人らを家の食事会に招いて胸肉の刺し身を食べたと報じられた。また、地域メディア「NEWSつくば」の19年11月13日付コラムでも、ライターが同様な食事会を紹介していた。

こうした伝統が一部地域であるのかについて、生活衛生課では、「表に出ないところで愛好者がおられるのかもしれませんが、聞いたことはありませんので、伝統とは言えないのではないかと考えています」と話した。

東京新聞編集局は3月9日、医師らからの批判についてどう考えるのかなどについて、「記事で掲載した通りです」とだけ取材にコメントした。

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[Jcast 2023.3.11]
https://news.yahoo.co.jp/articles/7198f9633c056dadcbae5d4f59608a302bfb9804?page=1

放送法の文書調査、半数超で「作成者不明」　総務省

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA107FP0Q3A310C2000000/

朝日新聞社は今春、南東北3県向けの朝刊を印刷してきた仙台工場を閉鎖すると発表しました。印刷は仙台市の河北新報社に委託するということです。

朝日新聞社によりますと、宮城、山形、福島の東北3県の印刷をしていた仙台工場を閉鎖するということです。(略

岩手県も含めた東北4県の一部はすでに委託していて、今回の拡大で、河北新報社への委託は岩手県南部と3県全県分で約11万7000部になるということです。

朝日新聞の有価証券報告書によりますと、朝刊の発行部数は2011年度に約770万部でしたが、2021年度には約456万部にまで落ち込んでいます。

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[ﾃﾚ朝 2023.3.8]
https://news.yahoo.co.jp/articles/4f2a390e40f912ddf3dc9ce3a30db933c54f3dad