報道番組やワイドショーなどで、独自の見解だけではなく民意もくみ取りながらニュースについて発言しているコメンテーターたち。中でも特に支持されているのは一体誰なのでしょうか。

そこで今回は、テレビ番組に出演しているコメンテーターの中で、一番信頼できるのは誰なのかについてアンケートを行い、ランキングにしてみました。

1位は「池上彰」！106票
慶應義塾大学経済学部を卒業後、1973年にNHKへ記者として入局した池上彰。ホテルニュージャパンの火災や、日本航空350便墜落事故などの取材を行い、1985年には日航ジャンボ機墜落事故の第一報を担当。NHKがその内容を報じました。
1994年からは『週刊こどもニュース』に、ニュースに詳しいお父さん役で出演。CGや模型を利用して分かりやすくニュースを解説する姿が子どものみならず大人からも支持されました。2005年のNHK退局後も『池上彰のニュースそうだったのか!!』（テレビ朝日系）や、選挙特番『池上彰の総選挙ライブ』（テレビ東京系）などで、政治や経済、社会問題について分かりやすく、そしてユーモアを交えた語り口で伝えています。

2位カズレーザー　メイプル超合金　96票
3位玉川徹　テレビ朝日コメンテーター　32票
4位尾木直樹／尾木ママ　教育評論家　23票
4位八代英輝　弁護士　23票
6位ひろゆき／西村博之　実業家　20票
7位アンミカ　ファッションモデル　19票
8位モーリー・ロバートソン　国際ジャーナリスト　18票
8位橋下徹　弁護士　18票
10位ロバート・キャンベル　日本文学研究者　15票

2023年01月28日
https://ranking.goo.ne.jp/column/8508/

2023/01/28
デザイナーとして来日したものの、自ら命を絶ったイタリア人男性。東京都内の河川敷でホームレスとして暮らし、助けを求めていました。一体なぜ・・・。
いま、ホームレスになる外国人が急増しています。背景には、外国人に関するある制度が・・・。
徹底取材です。

　　　誰に助けを求めてたの？


　　　イタリア大使館へ行かなかったのかね


　　　「外国人に関するある制度が・・・」だって


　　　また日本が悪いだろ


　　　在日外国人の話ばっか

半導体製造装置メーカーに打撃も 日本企業、世界上位に7社

政府が米国、オランダと連携する半導体関連の対中輸出規制では、半導体を製造する装置の輸出が制限されるとみられる。

日本が強みを持ち、世界の売上高上位15社に東京エレクトロンや検査装置のアドバンテストなど7社が名を連ねる分野だ。中国は主要販売先の一つとなっており、日本企業に打撃となりそうだ。 (略

中国は、製造装置の地域別売上高で20年に初めて世界トップに立った。日本の装置メーカーには中国の売上高が2割強を占める企業もある。

全文はﾘﾝｸ先へ
[共同 2023.1.28]
https://news.yahoo.co.jp/articles/9ec131014bfafa87851c64f3382f555f185e06ab

立憲・泉代表　政府が防衛3文書で決定した“反撃能力”に「反対」

衆議院の代表質問で立憲民主党の泉代表は、政府が防衛3文書に盛り込んだ反撃能力の保有を巡って「敵基地攻撃は国際法違反の先制攻撃にならざるを得ず反対だ」と主張しました。

立憲民主党・泉代表：「敵基地攻撃は国際法違反の先制攻撃にならざるを得ず、反対の立場です。政府の『反撃能力』も、もし相手国のミサイル発射の阻止を目的とするなら、同じく国際法違反の先制攻撃とみなされるでしょう」 (以下略


[ﾃﾚ朝 2023.1.25]
https://news.yahoo.co.jp/articles/79d572a41b3383ea101421880a99c01ac24af7ab

（ ´_ゝ`）立民 泉代表「相手国のミサイル発射着手段階における日本からの敵基地攻撃は先制攻撃になる。反対」 https://t.co/blzserP1ib

— もえるあじあ ･∀･ (@moeruasia01) January 25, 2023

発言↓

泉代表「立憲民主党は、相手国のミサイル発射着手段階における日本からの敵基地攻撃は、国際法違反の先制攻撃にならざるを得ず、反対の立場です」

　　　うわぁ・・・


　　　「反撃能力に反対」だって


　　　元発言より酷くなってて草


　　　未だにこんな切り取りするのか

「週刊朝日」休刊に朝日新聞社員は何思う？「社内に明るい話題はほとんどない」

1922年創刊の老舗週刊誌「週刊朝日」（朝日新聞出版）が5月末で休刊となることが判明した。母体である朝日新聞の部数激減は大きな話題になっているが、系列雑誌も厳しい状態だったことが明らかになった。

「週刊朝日は新聞社系週刊誌の草分けで、戦後グングンと部数を伸ばし、ピーク時には発行部数が100万部を大きく上回った時期も。新聞配達網を活かし、宅配が売り上げの多くを占め、大きな影響力を誇りました。しかし、良くも悪くもセンセーショナルな出版社系週刊誌に徐々に押されるようになり、部数はジワジワと減少。最新の発行部数が7万部程度だったということは、実売は5万部以下で、休刊は時間の問題でした」（フリー雑誌記者）

いくら時代が違うとはいえ、売り上げが全盛期の数％となっては休刊も致し方ない。朝日新聞も部数減は顕著で、10年で部数が半減。ここ1年で15％も部数は減っており、新聞社のビジネスモデルの再構築は待ったなしだ。そんな状況では、完全にお荷物だった週刊誌の休刊は当然の策だった。

「ここ数年、社内に明るい話題はほとんどなく、飛び交うのは部数減や早期退職の話ばかり。昨年も早期退職募集をやって、毎日のように退職呼びかけメールが来て、本当にウンザリでしたね。1県に1つあった総局を数県で統合したり、その下にある支局を閉鎖したり、記者の数をどんどん減らしていますが、追うべきニュースが減ったわけではないので、記者1人あたりの業務は大幅に増えています。週刊誌は社内では完全に傍流で、憚ることもなく『まだあったんだ』などという社員もいました。週刊朝日は去年100周年だったので、“そこまではやらせよう”という感じだったのは明らかですよね」（朝日新聞記者）

ただ、歴史ある雑誌だけに、休刊に至る過程ではいろいろな議論があったという。

「朝日にはもう一冊『AERA』という週刊誌もあり、88年創刊と歴史が浅いのはそちら。週刊朝日とAERAと合併して新しい雑誌を作るという話もあったようですが、AERAの売り上げも週刊朝日と似たようなもので、その話は立ち消えになりました。AERAが残ったのは、AERAのほうが読者が若く、ウェブサイトの『AERA dot』がうまくいっているので、その影響もあるようです。 (以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
[ｻｲｿﾞｰ 2023.1.25]
https://www.cyzo.com/2023/01/post_334548.html

日中ビザ発給めぐり平行線 日本の経済損失は月間134億円との試算も【WBS】

岸田総理は中国の対応について「極めて遺憾であると抗議を行うとともに、措置の撤廃を求めた」としましたが、中国側は「われわれは関係国が科学的な態度で相互尊重の精神にもとづき、中国国民への差別的な制限措置を速やかに変更するよう望む」と日本の水際対策を改めて批判し、ビザ発給停止の解除には触れませんでした。

日中の応酬が続く中、今後、日本経済に大きな影響が出るとの試算もあります。

「仮にビザの停止がないと仮定すると、中国への出国者数が月間5万6000人。そういった人たちが日本国内で航空券や保険料など旅行のための準備に使う金額は平均24万円という推定ができます。それを掛け合わせるとひと月あたり約134億円、国内での経済損失が発生するという計算になります。さらに、現地に行ってビジネス交渉もある。戦略物資の貿易が滞れば、134億円をはるかに上回る悪影響が出る可能性もある」（第一生命経済研究所・首席エコノミストの永濱利廣さん）

こうした中、対応を迫られている日本企業があります。商用のEV（電気自動車）を扱っているフォロフライです。中国メーカーが作った車両を日本仕様に変え、今月から日本で本格的に販売を開始する予定でした。

しかし同社の小間裕康CEOは「エンジニア3名、営業2名、関連企業の4名が今年になってビザが発行できなくなってしまった」と中国への出張ができなくなり、品質確認や、最終の部品調整などが行えなくなった影響で、今月客に納品する予定だった数十台に遅れが出る公算が大きくなっています。

「数ヵ月の売り上げの遅れが発生してしまう。億単位の規模での経済損失。本当に半年とか続いてしまうとこれはかなり大きな打撃になる」（小間CEO）

全文はﾘﾝｸ先へ
[ﾃﾚ東 2023.1.15]
https://news.yahoo.co.jp/articles/1cd3b9ee804bba3cb2808a2bef3c19a95f9729a9

『週刊ザテレビジョン』3月に休刊で約40年に幕 月刊と統合でブランド力強化などが目的

KADOKAWAは25日、創刊40周年を迎えたエンタメ情報誌「ザテレビジョン」事業の更なる強化を図るため、「週刊ザテレビジョン」を3月1日発売号を最後に休止、「月刊ザテレビジョン」とブランド統合し、3月24日より新たな「月刊ザテレビジョン」としてリニューアル刊行することを発表した。

これは、雑誌媒体、WEB媒体それぞれの長所を活かし、よりユーザーのニーズに即したコンテンツの提供とスピーディーな情報提供を実現するブラッシュアップを行っていくのが目的。 (以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
[ORICON NEWS 2023.1.25]
https://www.oricon.co.jp/news/2265272/full/