マイコプラズマ肺炎の患者数が急増する中、日本呼吸器学会など5つの学会は感染対策などをまとめた提言を公表し、注意を呼びかけています。

マイコプラズマ肺炎は、子どもに多い細菌性の感染症で、発熱や長引くせきが特徴です。

ことしは、夏ごろから患者数が急増し、国立感染症研究所のまとめによりますと、全国およそ500か所の医療機関から報告された患者の数は、今月13日の時点で、現在の方法で統計をとり始めてからの最多を3週連続で更新しています。流行が続く中、日本呼吸器学会や日本感染症学会など5つの学会は、感染対策を呼びかける提言を公開しました。

それによりますと、マイコプラズマ肺炎は、
▽学校で流行を起こしやすいほか
▽家庭内で子どもから大人に感染することも多い
としたうえで、
▽せきや、くしゃみによる飛まつで感染が広がることから、マスクの着用や換気といった対策が有効だとしています。

そして、
▽せきなどの症状があり、周囲に同じような症状の人がいる場合は、感染している可能性があるため、医療機関を受診するよう勧めています。

また、マイコプラズマ肺炎の治療に一般的に使われる抗菌薬に、耐性のあるタイプの菌が確認されているため、抗菌薬の投与を受けても、数日以内に症状が改善しない場合は、再度医療機関に相談してほしいとしています。

日本呼吸器学会の理事で、長崎大学病院の迎寛教授は「多くの場合は軽症なので、過剰に心配する必要はないが、潜伏期間が長いため気が付かないまま感染を広げてしまうことがある。マスクの着用や手洗いといった基本的な感染対策を徹底してほしい」と話しています。

NHK NEWS WEB
2024年10月27日 6時06分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20241027/k10014620061000.html

（略

命令を受けたのはいずれも医療法人輝鳳会が運営する▽東京・中央区の「THE K CLINIC」と▽豊島区の「池袋クリニック培養センター」です。

厚生労働省によりますと、クリニックでがんなどの予防を目的に、再生医療を受けた2人が感染症による重い症状で入院しました。2人はNK細胞と呼ばれる細胞の加工物の投与を受けていたということです。

厚生労働省は健康被害が拡大する可能性があると判断し、25日、再生医療等安全性確保法に基づいて、クリニックと、NK細胞の培養を行ったセンターに対し、同様の再生医療の提供などを一時的に停止させる緊急命令を出しました。

再生医療は医療保険が適用されない自由診療で行われ、入院した2人は回復に向かっているということです。

厚生労働省は原因を詳しく調べるとともに、ほかに健康被害が疑われる人がいないか調査することにしています。

[NHK 2024.10.]
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20241026/k10014619571000.html

ロシアによる軍事侵攻からまもなく2年半となるウクライナでは、いまも、連日、激しい戦闘が続いています。ロシア軍の戦争犯罪を記録する活動を行い、ノーベル平和賞を受賞した人権団体の代表は「市民を守る唯一の方法は軍しかない」と話し、平和的な手段で侵攻を止められない現状への苦しい胸の内を明かしました。（以下略

全文はリンク先へ
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240821/k10014554441000.html

「ドナー適合者が16人見つかった時は主治医の先生が病室に飛んできて知らせてくれました。

こんなに見つかる事そんなにないよーって、みんなで拍手して大喜び。これで移植できる！と思いつつ、順調に移植まで進むのかという気持ちも。希望と不安の中で毎日過ごしていました」

しかし、適合者全員が提供まで進めないというまさかの結果が待っていました。

「適合者がいるのに移植できないとわかった時は、絶望感でいっぱいに。また振り出しに戻ったのかと家族みんなでがっかりしました」。

公益財団法人日本骨髄バンクの調べでは、登録しているものの適合者になった際、「仕事を休めない」「ワンオペ育児中で家を空けられない」など健康理由以外の理由で辞退を申し出る人が多いことが明らかになっています。

https://news.livedoor.com/article/detail/27019974/