視力が1.0未満の小中高生の割合が過去最多となったことが、文部科学省の調査でわかった。 28日公表された2022年度の学校保健統計調査は、満5歳から17歳までの幼児、児童、生徒のうち、発育状況については69万5600人、健康状態については322万411人が調査対象になっている。

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[TBS 2023.11.28]
https://news.yahoo.co.jp/articles/ecea2ca8f845caeb1689ba813423d5b72e9ba0b4

成人は1日60分以上の歩行、筋トレは週2～3回――。厚生労働省の専門家検討会は27日、健康づくりのために推奨される身体活動・運動の目安となるガイド案をまとめた。改訂は10年ぶり。

身体活動や運動量が多い人は少ない人と比べ、循環器病やがん、うつ病、認知症などの発症・罹患リスクが低いことが報告されている。

ガイド案は、科学的根拠をもとに子ども（18歳未満）、成人（18歳以上）、高齢者に分け、推奨する具体的な内容を示した。個人差もあるため、強度や量を調整し、できることから取り組むよう求めている。

歩行やそれと同じ程度の活動について、成人は「1日60分（1日約8千歩）以上」、高齢者は「1日40分（1日約6千歩）以上」を推奨する。歩行以外には、卓球やテニス、水泳などの様々なスポーツのほか、階段の昇降や風呂掃除といった日常生活の動きも例示した。

腕立て伏せやスクワット、マシンなど一定の負荷のかかる筋力トレーニングは、成人、高齢者ともに「週2～3回」を推奨。高齢者は、ダンスやラジオ体操、ヨガなども含め、安全に配慮し転倒などに注意する。

筋トレの実施により、死亡や心血管疾患、がん、糖尿病などのリスクが、10～17%低くなるとの報告もある。

子どもは、国内でのデータが乏しいため、少し息があがる程度の活動を「1日60分以上」や、有酸素運動など強めの活動を「週3日以上」とする世界保健機関（WHO）のガイドラインの推奨内容を参考として示した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b2955467281fe5e52e2a319571a835a0f8dd6ab1

※詳細
健康づくりのための身体活動・運動ガイドについて議論する厚生労働省の検討会


https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/001171393.pdf

(略

国立科学博物館は、今年8月7日から今月5日の午後11時まで、光熱費の高騰や入館者数の減少などによる資金難を解消するため、インターネットでクラウドファンディングを行っていました。クラウドファンディングのページによりますと、国立科学博物館への寄付はあわせて9億1500万円を超えました。

国立科学博物館は目標額を1億円としていましたが、初日で達成していました。

クラウドファンディング事業を行う、READYFORによりますと、これまで国内で行われたクラウドファンディングの中で最高額が集まったということです。

[TBS 2023.11.5]
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/818865?display=1

「日本はＵＦＯのホットスポットだ」アメリカ国防総省がまじめに指摘　日本政府はどう考えている？「想定外」を議論する必要性

今年８月、アメリカ国防総省のある部署が開設したウェブサイトに、衝撃的な情報が掲載された。ひと言で言えば、「日本は『未確認異常現象』（ＵＡＰ）報告のホットスポット」だというのだ。

ＵＡＰとは、ごく簡単に言い換えれば未確認飛行物体いわゆる「ＵＦＯ」などの総称。つまり「日本はＵＦＯの目撃例が多い」に等しい。正直言って驚いた。私はＵＦＯに遭遇した経験など一度もなく、存在すら信じてこなかった。ただ、アメリカの政府機関が真面目に公表した情報だと考えると、軽々しく「まゆつばだ」と切り捨てるのもどうかと思った。

もやもやしながら考え始めると、次々に疑問が浮かぶ。なぜ日本なのか？ＵＦＯが飛来しているのなら、日本政府は今までどう対応していたのか？同盟国のアメリカ政府の報告を、政府はどう受け止めているのか？

そこでＵＦＯを巡る国内事情や、政府対応などを調べてみた。すると、アメリカ軍が識別不能な物体を実際に撮影し、日本に遭遇時の「対処方針」が存在するなど、驚くべき実態が分かった。詳細に入る前に、現在の率直な心境を記したい。「今まで『ＵＦＯ話は怪しい』との固定観念に縛られ、深く考えてこなかったことを反省している」（共同通信＝中田良太）(略

さらに、国防総省と国家情報長官室は１０月１７日付で、新たに連名の報告書を公開した。 (略


ＡＡＲＯサイトで公表された「ＵＡＰ報告のホットスポット」を示す世界地図。西日本やその近海が赤や黄色で色づけされている（米国防総省提供）

▽日本は「ＵＡＰ報告のホットスポット」

サイトではほかに、ＵＡＰの特徴なども紹介している。１９９６年～２０２３年の報告に基づく典型例は円形だ。大きさは１～４メートル、色は白、銀、半透明といったものらしい。上空１万５千～２万５千フィートでの目撃が多い。

気になる「日本がホットスポット」という指摘は、サイトに表示されている世界地図でなされている。西日本やその近海が、ホットスポットを意味する赤色や黄色に色付けされているのだ。ただ、具体的な報告件数や内容に関する説明はない。地図を見る限り、アメリカや中東もホットスポットのようだ。

何らかのＵＡＰが日本付近に少なからず出現しているのだということになる。

▽「ＵＦＯの目撃報告は戦前から日本全国である」

(略

【取材後記】
　ＵＦＯについて語る時、「信じるのか、信じないのか」という都市伝説や陰謀論の議論に行き着くことは少なくない。私は「信じない」立場で生きてきたし、それ以上は考えてこなかった。ただＡＡＲＯが「未解明」とするＵＡＰがあることも事実だ。出現したことを前提にすると、さまざまな論点があることが分かる。

三上編集長はこんな指摘をしている。「ＵＦＯを短絡的に『宇宙人の話』に飛躍させると、冷静な議論ができなくなる」。これは安易に陰謀論に結びつける態度も同様だろう。浅川衆院議員は国会で政府にＵＦＯについてただす理由を、こう述べている。「政治において『想定外の事象』を議論することは必要だから」

ＵＦＯ以外の事例も考えれば、想定を超える災害などは現に発生している。「あり得ない」という先入観から思考停止に陥ることこそ、危険なのかもしれない。狭い視野で物事を見ていた自らの姿勢を、今では反省している。ＵＦＯを巡る議論の今後は見通せないが、未知の存在や技術が現実になるケースは多々ある。今では当たり前になったインターネットやスマートフォンも、そうだったのだから。

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[47NEWS 2023.11.5]
https://news.yahoo.co.jp/articles/15194d622a80571603a813a59449838faee47e58

※関連スレ
【🛸】「ＵＦＯ」目撃情報、月に数十件の報告　米国防総省高官 [ぐれ★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1697725833/

中国襲った「見知らぬ感染症」…韓国も患者急増、大流行を警告

中国でマイコプラズマ肺炎が流行しているというニュースが報じられ、韓国でも不安が高まっている。4年周期で流行するとされ、韓国でも今年流行する可能性が高い。

疾病管理庁によると、韓国で10月8～14日におけるマイコプラズマ肺炎の患者は90人で、前年同期（27人）比3倍以上増えた。8月末から徐々に広がり、10月初めには122人まで急増するなど毎週100人前後の患者が発生している。

マイコプラズマは発熱、せき、喉の痛みなど風邪に似た症状を起こす細菌で飛沫感染する。一部は喉、気管支、肺の炎症を起こす。患者のほとんどは子どもや若者で、韓国の入院患者も10人のうち8人ほどが1～12歳だ。(略

嘉泉（カチョン）大学病院のオム・ジュンシク教授は「インフルエンザやアデノウイルスのような呼吸器ウイルスで傷付いた呼吸器粘膜にマイコプラズマが入り込み、肺炎を誘発する危険が高くなる。今年、子どもや若者を中心に広がる確率はかなり高い」と話した。

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[KOREA WAVE 2023.11.2]
https://news.yahoo.co.jp/articles/96b67da9d441665d61f130ce929c87fa2439c146

2023.10.29
ノーベル物理学賞受賞者を輩出した岐阜県飛騨市神岡町にある東京大学の研究施設で、新たな実験装置の建設が進められています。(略

神岡鉱山の地下600メートルに新たに建設される「ハイパーカミオカンデ」のタンクは、現在運用されている「スーパーカミオカンデ」のおよそ10倍の体積を持ち、「スーパーカミオカンデ」の100年分のデータをおよそ10年で取得できるようになるということです。

29日は、今月完成した直径69メートルの本体上部のドーム部分が報道向けに公開されました。

「ハイパーカミオカンデ」の実験により、宇宙物質の起源の解明やニュートリノ天文学のさらなる発展が期待されます。「ハイパーカミオカンデ」は2027年の実験開始を目指しています。

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https://www.youtube.com/watch?v=z8hgHVA5-xQ

咳止めなどの薬不足が問題となる中、命にも関わる薬が品薄になっているといいます。それは糖尿病患者用の薬。“やせ薬”として話題となり、ダイエット目的で使用する人が増えているのです。薬局は「本当に必要な方に薬が回らない」と危機感を抱いています。

■糖尿病の薬が足りない！薬局「いつ入ってくるかわからない」

10月19日、大阪市東淀川区にあるコスモスミルフィー薬局で話を聞きました。

（コスモスミルフィー薬局　宮田憲一薬剤師）「処方どおりに全て渡せないという現状が出ていますね。『GLPー1』、こちらが入ってこない状況になっております」

この薬、本来なら前日に発注すれば翌日には届くといいますが…。

（宮田憲一薬剤師）「発注をかけると、（パソコンの画面に）『調整品』と出ていますね。出荷調整がかかっているもので、次にいつ入ってくるかも詳しくわからないです」

今、足りなくなっているのは「GLP－1」という薬。糖尿病患者の血糖値を下げるために使われます。こちらの薬局には、10月19日朝の時点で約20本の在庫がありましたが、いつも処方される患者用で、新規の患者にはなかなか処方できないといいます。一体なぜ糖尿病の薬が不足しているのでしょうか？

（宮田憲一薬剤師）「ネットでもだいぶ騒がれていますけど、美容として“やせ薬”、肥満の方の“やせ薬”ということなんですけれども」

食欲を抑える効果があるため、「簡単にやせられる方法」としてネットで紹介されるなどして使用する人が増え、品薄になっているというのです。

ネットで検索してみると、次のような文言も出てきます。

『食事制限・運動不要』
『我慢も、無理もいらない』

自由診療のため費用は様々で、1か月分で5000円～8万円と多岐にわたります。

■実際に使った人「1週間ちょっとで3kg減った」　その一方で…(以下略

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[MBS 2023.10.20]
https://news.yahoo.co.jp/articles/b4e759633eb615a2a60dd52deea66804e093a602

アルツハイマー病の進行を遅らせるとされる新薬「レカネマブ」。年内にも公的医療保険が適用され、患者への投与が可能になる見通しとなった。価格は年390万円(2万6500ドル)だが、高額療養費制度があるため、患者の自己負担は年約14万円が上限(70歳以上の一般所得層)。認知症患者約600万人のすべてに投与されるわけではないが、公費の大幅増は必至だ。医師の筒井冨美さんは「日本の社会保障制度を破綻させかねないリスクがある」という――。

■認知症新薬は画期的なのか？

2023年9月25日、厚生労働省は大手製薬企業「エーザイ」が米国企業と共同開発した新薬「レカネマブ」について、国内での製造販売を了承したことが発表された。これは、認知症全体の6～7割を占める「アルツハイマー病」に対する治療薬であり、年内にも公的医療保険が適用されて、患者への投与が可能になる見通しとなった。

■SNSは疑問と反発だらけ

一方、SNSコメントは疑問と反発だらけである。X(旧ツイッター)で「レカネマブ」を検索すると

「アルツハイマーの進行を27％遅らせるが治らない」
「要介護期間が延びるだけ」
「高齢者の少しの長生きのために、若者の1年間の稼ぎ丸々投じる勢い」
「社会保険料アップは不可避、現役世代は死にますね」

など、画期的な新薬にもかかわらず、医師・非医師を問わず歓迎コメントはほとんど見当たらない。(以下略

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https://news.yahoo.co.jp/articles/367478aea5bd7537e9e253bbbd97d4111029eb76