コメント 【うわ】中学校の『日本の歴史』教科書「独立マンセー 民族運動の高まり 独立マンセー（万歳）の叫び」
発注しておいた歴史教科書が届きました。学び舎の教科書を少し読んでみましたが、めまいがする程 酷い内容でした。大日本帝国に関する記述はすべて否定的観点から記述されており、その時代を生きた先人を冒涜する内容となっています。こんな偏向教科書で教育を受ける生徒は気の毒でなりません。 pic.twitter.com/QTvH8bGf9H
— 六衛府 (@yukin_done) October 8, 2020
これは本当に日本国民が学ぶための教科書かというのが率直な感想です。マンセー?? ここは日本だぞ。
※学び舎 「ともに学ぶ 日本の歴史 中学社会」
平成27年検定合格 令和2年発行 pic.twitter.com/QtXXJnHzoj— 六衛府 (@yukin_done) October 8, 2020
「現在38校5200名の子どもたちが学んでいます」
学ぶ会（学び舎歴史教科書）【公式】@Manabukairekisi
私たちは、子どものための歴史教科書をつくるために集まった教員（現・元）の集まりです。2010年に「子どもと学ぶ歴史教科書の会」をつくりました。私たちの「学び舎歴史教科書」は、2015年検定に合格し、現在38校5200名の子どもたちが学んでいます。
「日本史」だって(笑
マンセーって向こうの言葉なんだ
灘中学がここの教科書だったらしい
慰安婦記述「学び舎」教科書採択の灘中 「政治的圧力あった」校長のエッセー、ネットで波紋
https://www.sankei.com/article/20170810-PWYHKO7BKFNLDMOLTOSLPWLPWA/
今の教科書
こんな事日本で教える必要ありますか？
自国の歴史をまともに教えない日本の教育も変えないとダメ https://t.co/YKbhUtIAmF pic.twitter.com/z8kxKQTxY0— 日本の国益🎌CFJ🎌 (@JapanKokueki___) May 24, 2024
えええ？日本人用？絶対に大学入試でないじゃん！— lico33🇯🇵 (@lico331) May 25, 2024
日本が悪いと子供の時から言われてたら卑屈な大人になりそうです。
子供の教科書を一緒に読む若いご両親にも悪影響が及ぶこと考えると被害は大きい。— よしたか【よし松】🇯🇵(低浮上継続) (@ddack3) October 9, 2020
たしか灘校はこれではありませんでした？— violetnyanco (@violetnyanco) August 11, 2021
御意。進学校がよく使う傾向にあります。病巣は私たちが考えているより深刻です。— 六衛府 (@yukin_done) August 11, 2021
東大進学率の高いエリート校と言われる高校ほどこの会社の教科書を採択していますよね。大学入試問題も偏向していないかチェックが必要でしょう。自虐史観を将来のエリート層に植え付ける左翼の長期戦略だと思います。国語の教科書の教材文に左翼の人は多いかも。中国革命や謝罪を題材にした小説とかも— tankyusya (@tannkyuusya) October 8, 2020
東京書籍も酷かったです pic.twitter.com/p5c5AQGHMD— おおくらげ (@ookulage) October 8, 2020
大丈夫､竹田恒泰さんの歴史教科書が採用されたとの事です‼️— 吉右衛門 (@pk4ivB4lGHOzFU6) May 24, 2024
合格しただけで採用はまだでしょ— 日本の国益🎌CFJ🎌 (@JapanKokueki___) May 24, 2024
近隣諸国条項を廃止しないとね— 嘉【日本を愛する仲間たち 】 (@mUdLxBt3mWax1KF) May 25, 2024
https://ja.wikipedia.org/wiki/ 近隣諸国条項
日本国の教科用図書検定基準に定められている「近隣のアジア諸国との間の近現代の歴史的事象の扱いに国際理解と国際協調の見地から必要な配慮がされていること。」という規定のこと。
この規定は、教科用図書検定規則（平成元年文部省令第20号）に基づいて定められている義務教育諸学校教科用図書検定基準（平成元年文部省告示第15号）と高等学校教科用図書検定基準（平成11年文部省告示第96号）にある。いずれも「第3章 各教科固有の条件」の中に規定され、義務教育諸学校については［社会科（「地図」を除く）］の中に、高等学校（準用される各学校を含む）については、［地理歴史科（「地図」を除く）］ の中に定めた。
2013年（平成25年）4月24日、自由民主党教育再生実行本部特別部会（部会主査・萩生田光一）は「改正教育基本法には『他国に敬意を払う』という趣旨の記述があり、本条項はその役割を終えた」として見直しを行なう事を決めた。しかしその後も改定されることはなく2024年現在もこの条項は存在している。
